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現代の家づくりにおいて「環境への配慮」はもはや常識。高機密・高断熱化によって冷暖房効率を上げ、家庭からのCO2排出量の削減を目指す省エネは、住宅施策の大きな柱となっている。それは金利や税制面の優遇措置にも表れていると、山下和之氏は指摘する。　たとえば、優良住宅取得支援制度「フラット35Ｓ」。これは、省エネ性能に優れた住宅について、住宅金融支援機構と民間提携の住宅ローン『フラット35』の金利を優遇するというものだ。
さらに、住宅ローンを利用して中古住宅に断熱材を入れるなどの省エネ改修を行なう場合、所得税を控除する「省エネ改修促進税制」が実施されている。創エネとは文字どおりエネルギーを創り出すこと。具体的には太陽光発電システムの導入を意味する。
　今年7月に開催された洞爺湖サミットに先立ち公表された「福田ビジョン」では、2020年までに太陽光発電の導入量を現在の10倍に、30年には40倍に引き上げるとしている。　「じつは5年ほど前まで、日本の太陽光発電導入量は世界一でした。政府は技術開発やシステム導入を積極的に支援していたが、長い不況下で支援が打ち切られ、2005年にドイツに首位を奪われてしまった。しかし今、この停滞を打破しようという動きが高まっています」　現在、太陽光発電を導入すると、1戸当たり230万〜250万円かかる。
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しかし、政府や自治体による補助の復活や量産化によるコストダウンが実現すれば100万円程度で設置できるという。
「創エネ」エコ住宅が身近なものになりそうだ。日本は地震大国といわれ、台風や豪雨などの災害も多い。住宅を選ぶとき、災害に強いことが不可欠の条件になる。
では、「災害に強い家」とはどのような家だろう。「ひと言で言えば、構造体が強固な家のことです。構造体がしっかりできた家は、地震や台風に強いだけでなく、耐久性、気密性、断熱性、遮音性など、あらゆる点で高性能な家であることが多いのです」と山下氏。　住宅の性能を客観的に評価するには「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」で定められた「住宅性能表示制度」を利用するのが確実。「構造の安定」「火災時の安全」「劣化の軽減」「温熱環境」「高齢者への配慮」など、住宅の性能に関する10分野について等級で表示され、専門家でなくても性能レベルが判断できる。
　「これは任意の制度で、1戸当たり10万〜20万円の費用がかかりますが、安全で安心、快適な住まいを手に入れるためなら、高くはないと思います耐震性能に関していえば、現行の建築基準法を守って設計・施工された家なら、倒壊の心配はないとされている。しかし最近は「壊れない家」から一歩進んで、「揺れない家」が求められるようになってきた。構造部分にダンパーと呼ばれる制震装置を組み込んだ制震構造、基礎と土台の間に積層ゴムなどの免震装置を搭載した免震構造の住宅も増えつつある。　「なかでも免震構造は建物の揺れが格段に小さくなるといわれています。大地震に遭遇してもそのまま住み続けられることはもちろん、建物内の家具の倒壊などによる被害も少なくてすむというメリットもあります」
　住宅にどこまで安全性を求めるか、選択肢は広がっている。
近年、住宅への侵入窃盗犯は減少傾向にある。警察庁の調査によると、2001年から03年まで、年間の侵入窃盗認知件数は30万件を超えていたが、06年には20万件強に、07年には17万件台に減少。うち、住宅への侵入窃盗は一時期20万件近くに達していたが、07年には10万件強にまで減った。
　「住宅の防犯性能が向上したことが大きな理由でしょう。侵入の手口も、ピッキングやサムターン回しといった職人技ではなく、ガラス破りが主流になっています」
侵入犯は侵入に手間どると短時間に諦める傾向があるから、まず防犯ガラス、ダブルロックなどで開口部のガードを固めることが効果的だ。
　「さらに、警備会社の24時間セキュリティシステムに入っておけば予防効果もありますし、安心感は高まるでしょう。防犯カメラやセンサーを取り付ける方法もありますが、やり出したらきりがない。むしろ、防犯意識を高めることが大切だと思います」
　じつは施錠し忘れて侵入されるケースが予想外に多い。外出時や就寝時にはしっかり施錠することが先決。さらに近所とのコミュニケーションを深めることが重要だ。外出するときは声をかける、近所の家に異変を感じたときには通報するなど、互いに助け合うことが犯罪の抑止力になる。
　「防犯性能の高い家をつくることが基本ではありますが、そのうえで防犯意識を持ち、地域の力で犯罪を防止することが、安心して生活できる環境づくりにつながります」